このたび、本部が実施した看護師の退職者意識調査の結果が組合側にも提供されました。

平成２２〜２４年度に退職した看護師に調査依頼したもので回収総数は１６６（回収率３８．８％）でした。この調査結果によると５年未満で退職した者５３％、１０年未満だと７９％となることからやはり１０年未満で退職する看護師が多いということになります。しかし、５年未満での退職者が半分というのも過酷な職種であると言わざるを得ません。

また、退職後の就職状況は７０％近くが看護師として勤務していることも見逃せません。退職事由が「家庭の事情」が第１位で９２人、「労働環境」が第２位、「体調不良」、「人間関係」が第３位、第４位と続きます。

この「家庭の事情」とは、結婚、出産、育児、介護などが考えられますが、そのうち７０％近くが看護師として再就職していることと併せると、ＷＬＢ（ワークライフバランス）に適応していない今の公共労の病院現場の実態が浮き彫りになります。

公共労の春闘要求アンケートで職場の不満は「賃金」で、続いて第２位が「人員」、そして第３位が「休暇」です。そして、労働実態調査でも「とても疲れる」「やや疲れる」を合わせると９８．２％になることからも勤務が大変で賃金に不満があり、結婚や出産などを機に他の病院に移ってしまう若い看護師さんの動向が見てとれます。

貴重な人材を失わないために、「健康で働き続けられる魅力ある職場づくり」のために、一層、奮闘しなければなりません。